古い家をスムーズに売却する方法とは？築年数の基準や注意点について解説！

古い家を売り出しても買い手が現れるのか、また希望の価格で売買できるのか不安に感じるものです。
この記事では築年数の経過した家をスムーズに売却できる方法や、売るときの注意点について解説しています。
古い家を所有しており、手放すことを検討している方はぜひ参考にしてください。

古い家の基準とは？

そもそも古い家とはどのくらいの築年数が経ち、どのような状態の家を指すのでしょうか？
ここからが古い家といった定義はないのですが、法定耐用年数というものが決められています。
木骨モルタルの場合20年、木造で22年、レンガや石造で38年、鉄骨鉄筋コンクリートで47年と設定されています。
しかしマンション、一戸建てともに築20年を越えたあたりから不具合や老朽化が見られることが多く、この築20年を目安に考えるとよいでしょう。
また判断する目安として、家が地震に耐えられる性能を表す耐震基準というものがあります。
1981年以前に定められたものを旧耐震基準とし、それ以降は新耐震基準といいます。
1981年より前に建てられたのかで、古い家と認識されるのか、そうでないのかを判断することも可能です。

古い家を売却するための方法

築年数の経過した家を売るための方法は、その家の状態によってさまざまです。
家が古く状態があまり良くない場合は、古家付き土地として売ることができます。
土地を売ることを目的とし、古い家はおまけで付いてくるといった方法となるため、売り出し値は土地に対する価格のみとなります。
また家の価値を上げるためリフォームをしてから売りに出すことがあり、部分的に改修することで売却にマイナスとなる部分をなくすことができるのです。
家の売却価格よりも、リフォーム代が高くなってしまわないよう注意しましょう。
さらに古家を解体し更地にしてから、土地のみとして売り出す手段があります。
更地の場合すぐに新居の工事に取り掛かることができるため、買主が早く見つかるといった特徴があります。
倒壊の危険性があるなど早急に対処しなければならない状態の家の場合は、更地にする方法がおすすめです。

古い家を売却するときの注意点

築年数の経過した家のなかには、一度建物を取り壊してしまうと新しい建物を再度建てることができなくなってしまうものがあります。
このような不動産を、再建築不可の物件とよびます。
再建築不可となった土地は、価格が安くなったり買い手が見つからなかったりするため注意しましょう。
また古い家は、建物自体に瑕疵や不具合が多いものです。
売却後に契約不適合責任を負わないよう、瑕疵の内容をしっかり相手に伝えることが必要です。
さらに注意点として、土地の境界線が曖昧になっていないか確認しておくことをおすすめします。
売却後に、隣人とのトラブルが起きてしまうなどが考えられるのです。

まとめ

築年数が経過し、古くなった家の売却方法や注意点についてご紹介しました。
お持ちの物件の状態を把握し、その物件に見合った手段で売り出しをおこなってください。
古くなった家を手放したいとお考えの方の役に立てば幸いです。
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